リップルとは?
リップル(Ripple)とは、Ripple Inc.(Ripple社) によって開発が行われている分散型台帳技術を利用した即時グロス決済システム、 外国為替・送金ネットワークのこと。
Ripple社のソリューションは銀行、送金業者等をリップルネットワーク経由で接続し、シームレスな国際送金を可能とし、顧客は100社を超える。デジタルアセットであるXRPは、取引処理が高速で、世界中のリアルタイムな国際送金を実現できる。
価格推移(XRP/JPY)
現在価格 | 1時間前比 | 前日比 | 年初比 |
---|---|---|---|
もくじ [非表示]
リップル?XRP?
単に「リップル」といった場合、リップル社、リップルネットワーク、XRPを示す場合があるので、どれを指しているのかは文脈によって注意する必要があります。
デジタル通貨であるXRPのことをリップルと表現している場合も多くあります。また一部、XRPのことを「リップルコイン」と言う場合がありますが、正確ではないとされます。
リップルの歴史
リップルの歴史はビットコインより古く、2004年にカナダのウェブ開発者である Ryan Fugger により開始されました。
その後、プロジェクトの指揮権は Ryan Fugger から Ripple Inc.(旧OpenCoin Inc.)に譲渡されています。
2013年にはGoogle Venturesから、2016年には日本のSBIホールディングスから出資を受けています。
現在の国際送金事情と、リップルが解決しようとしていること
現在の国際送金のインフラはインターネット以前に作られたため、いまだに1980年代のまま進化がないと言われています。
そのため、国際送金手段は送金が遅く、手数料が高い上に、場合によっては送金が失敗してしまうという問題があります。
例えば、A国からB国に送金をする場合、複数の銀行を経由して送金が行われることになっているため、時間と手数料がかかるとともに、処理のミスにより送金が失敗する可能性があります。
この問題を解決するために、リップル社が開発したILP(インターレジャー・プロトコル)とXRP Ledger、およびブリッジ通貨であるXRPをを組み合わせることで、効率的な送金の実現を目指しています。
Rippleのビジョン
▸リップルとは
XRPの特徴
XRPは他の仮想通貨に比べて、いくつかの優れた特徴があります。
高速性
送金は4秒で決済
スケーラブル
XRPは一貫して24時間365日、毎秒1500件の取引を処理することができ、Visaと同等のスループットを処理できるレベルまでスケールすることが可能
分散性
ブロックチェーンの原理に基づき構築されたオープンソーステクノロジーであり、世界中にバリデーターが拡大し、分散化が進行している
取引の処理時間は3.36秒 #undisputed #XRPthestandard $XRP pic.twitter.com/lnqAftGCVy
— Ripple (@Ripple) December 22, 2017
$XRP sets the standard for scalability at 1,500 transactions per second. #XRPtheStandard #undisputed pic.twitter.com/gNihfiPZ3E
— Ripple (@Ripple) December 21, 2017
リップルネットワークへの参加銀行
一般的な国際送金に比べ、リップルネットワークを使った場合、約30%のコスト削減、XRPを使った場合はさらに30%程度のコスト削減が期待できます。
リップルネットワークに参加する大手金融機関は多く、日本ではMUFG、みずほFG、海外ではバンク・オブ・アメリカ(米)、クレディ・アグリコル(仏)、UBS(スイス)、カナダロイヤル銀行(加)など、世界でもトップクラスの銀行を筆頭に、その数は100社以上にのぼります。
日本ではリップル社の株主でもあるSBIホールディングス(及びその子会社のSBI Ripple Asia)が国内及びアジア圏のリップルネットワークへの参加を主導する形となっており、そのプロジェクトの1つである「内外為替一元化コンソーシアム」では国内61行がコンソーシアムに参加しています(2017年12月現在)。
2017年12月には韓国大手2金融機関とコンソーシアム参加金融機関との間で国際送金の共同実験を開始することが発表されました。
リップル(XRP)に対する批判や疑問
リップルはその特徴から、一部の仮想通貨ユーザーからの批判を受けることがあります。
主な批判としては、ビットコイン等は管理主体の存在しない「非中央集権的」な運用をされているのに対し、XRPはリップル社が主導する「中央集権的な」コインであり、また正確にはブロックチェーンの仕組みを用いていないことから「そもそも仮想通貨ではない」などの思想の違いによる批判や、リップルネットワークは使われるものの、XRPは使われないので「XRPに価値はない」などの批判です。
前者に対する批判は各人の考え方の問題であり、解決するものではないので特にここでは言及をしません。
後者については、2017年10月、リップルネットワークに参加する金融サービス機関であるCuallix社(メキシコ)により、米国-メキシコ間でXRPを使用した国際送金を実施したことが発表されたことにより「XRPが使用されない」という批判は下火になったように思われます。
さらに、2018年1月、アメリカ決済サービス大手のマネーグラムとの提携を発表、XRPを導入することが発表され、一時XRP価格は急騰しました。
▸リップル、XRPをブリッジ通貨とした金融機関の実送金がスタート:ロイター
▸Q3 2017 XRPマーケットレポート:リップル社
▸リップルが米決済サービス大手マネーグラムとの提携を発表 XRP急騰:コインテレグラフジャパン
▸MoneyGramは国際送金の迅速化のためにXRPを活用 :リップル社
リップルの将来性
上述した通り現在の国際送金の仕組みは数々の問題があり、リップルのソリューションはそれらの問題を解決できる可能性があります。
現在、各金融機関はそれぞれグローバルな競争の中で必死に生き残りを図っており、コスト削減をはじめとして、金融機関を利用するユーザーにとっても大きなメリットになるリップルのソリューションは魅力的だと考えられます。
実際に、ある金融機関のうち競合する1社がリップルのソリューションを利用し、競争優位性を身につけた場合、他社もそれに追随せざるを得ないような状況になるのではないでしょうか?
一方で、特にXRPを利用した送金では実証実験に近い段階であると言えますし、今後、競合する他社のソリューションが生まれる可能性もあることから、これらの動向に注視ししていく必要があると言えます。
国際送金の現状やリップルがもたらす未来については書籍「アフター・ビットコイン: 仮想通貨とブロックチェーンの次なる覇者(中島 真志著)」に詳しく紹介されています。
XRPを取り扱っている主な取引所
- bitbank(ビットバンク)
- DMM Bitcoin
- GMOコイン
その他のコインと比較する
ビットコイン(Bitcoin/BTC)とは?
イーサリアム(Ethereum/ETH)とは?
リップル(Ripple/XRP)とは?
ビットコインキャッシュ(BitcoinCash/BCH)とは?
ライトコイン(Litecoin/LTC)とは?
ネム(NEM/XEM)とは?
イーサリアムクラシック(Ethereum Classic/ETC)とは?
リップル社の主なリリース情報(外部リンク)
2018/3/6:日本のオンデマンド国内送金アプリがRippleを活用
2018/2/14:Rippleとサウジアラビア通貨庁 (SAMA)がサウジの銀行に対して共同で実証試験プログラムを提供
2018/2/7:LianLian InternationalがRippleNetに参加、中国へのより迅速な送金を可能に
2018/1/30:SBIバーチャルカレンシーズがXRPのみの取り扱いで取引所をローンチ
2018/1/24:Q4 2017 XRPマーケットレポート
2018/1/11:MoneyGramは国際送金の迅速化のためにXRPを活用
2017/12/7:Ripple社はXRPの供給の予測可能性向上のために55BnのXRPをエスクローに預託しました
2017/11/16:アメリカンエクスプレスがRippleNetに加入、国際商業送金における透明性とスピードを向上
▸その他のリリースはこちら
おすすめブログ(外部リンク)
▸リップルネットワークの拡大
▸グローバル決済プラットフォームのRipple(リップル)
▸Ripple総合まとめ
リップルについてもっと突っ込んで知りたい方向け
▸【図解】リップルが提唱したインターレジャープロトコル(ILP)の仕組み
▸【リップル】XRPの流動性を高める基盤「XRP Ledger」の仕組み
本WEBページに掲載されている事項は、特定の仮想通貨の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また投資収益を保証するものではありません。
本WEBページは信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、信頼性、完全性を保証するものではなく、当社が責任を負うものではありません。万一この情報に基づいて被ったいかなる損害についても、当社は一切責任を負いません。
本WEBページに記載の情報は、作成時点のものであり、市場の環境やその他の状況によって予告なく変更することがあります。
最終的な投資判断はご覧になった皆様ご自身の判断でなされるようにお願いいたします。